未だWindows XPを使い続ける企業たち
2019年6月にIT業界向けオンラインコミュニティを運営するSpiceworksが行った調査によると、北米やヨーロッパの企業の約3割が未だにサポートの終了したWindows XPを少なくとも1台以上稼働させているということがわかりました。
Windows XPは2001年にリリースされ、2014年に惜しまれつつサポートを終了しましたが、年々減ってきてはいるもののサポート終了から5年が経った今でも32%の企業がWindows XPをインストールした端末を使っているというのです。
さらには2020年にサポート終了を迎えるWindows 7を稼働させている企業は現時点で79%にものぼり、そのうちの25%がサポート終了後も新OSに移行する予定はないと答えています。
サポートの終了したOSを使い続けることは、セキュリティの面においてリスクが非常に大きくなります。セキュリティ更新プログラムが受けられなくなるため、ウイルスやマルウェア、フィッシングサイトなどの被害を受けやすくなり、情報漏洩などの重大な問題につながる可能性があるのです。
ただ、こういったPCのすべてがデスクの上で使われているわけではなく、社内のセキュリティシステムや入退室管理用カードリーダー、エレベーターの監視システムなどといったインターネットのいらないオフィス内のシステムで使われているものも多いようです。
このような用途のPCは新しいアプリケーションをインストールする必要がないため、わざわざコストをかけて新しくする必要がないというわけです。
Windows 10がWindows 7のシェアを超えたのは今年に入ってから。
「Microsoftの最も手ごわいライバルはMicrosoft」の言葉通り、過去のOSは今後もMicrosoftの悩みの種となりそうです。
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