データベースとLINE@をつないで、いったい何を配信しますか？という話

データベースとLINE@をつないで、いったい何を配信しますか？という話

データベースとLINE＠の融合は、以前の記事でも書いたとおり多数のベンダーの参入によって加熱しています。
　
MAの考え方は、「メールマーケティングの効率化」です。
送ったメールの開封や回帰、またはサイト内の特定ページへのアクセスとその頻度によってホットリードを抽出し、営業担当者が確度の高いアプローチを実現するための営業補佐ツールです。

　
LINE＠に関してはデフォルトでは開封率などは見れませんが、ブロックされていない限りは90％近い開封率を持っていますので、2-3割といった水準のメールマーケティングとは比較対象にすらなりません。
　
おそらくLINE＠をすでに運用していた企業への新たな提案だったり、セグメント配信ありきでのアカウント開設という形で提案書、企画書が様々な代理店で作成され、それが「正しく」運用されたときの最大の成果は企業の担当者の胸をときめかせることでしょう。
　
提案書には、きっとこのようにかかれているはずです。
　
「ユーザーの嗜好に合わせたセグメント配信により、離脱を抑制しつつ、来店を促す配信が実現可能」
　
と。
　
ご存知の方も多いかもしれませんが、LINE@はそれ単独である程度のセグメント配信が可能です。
プロ以上のプランに加入し、ターゲットリーチ（ブロックされていない有効友だち数）が100を超えていれば可能になります。
　
このとき絞り込めるセグメントは、【年齢・性別・都道府県・使用OS・友だち期間】となっています。
また当然、複数の抽出条件で設定することが可能です。「北海道、男性、iOSユーザー」などですね。
　
要は、ここにないセグメントへの配信を望む場合において、LINE＠をデータベースと紐づけたサービスが活きるというわけです。
例えば独自の質問項目で【好きなスポーツは？】というものに対し【サッカー】と答えた人にだけ配信したい、という具合ですね。
　
LINE@のデフォルトにない機能を使って、実現したいことは何なのか、担当者はじっくりと見つめる必要があります。
　
そうでないと、せっかくの「ユーザーの嗜好に合わせたセグメント配信」も「せっかくなら全員に送ったほうがいいのでは？」という、身も蓋もない結論が待っていることもありえるのです。
　
LINE@はその機能を拡充する方向を目指していて、外部にAPIを公開はしたものの、最終的には自社でこういったセグメント配信までを行えるようにしたいのではないか、と睨んでいます。
　
いまの段階では、「LINE@を活用して、どんなセグメントにどんな内容を配信したいのか。それはLINE@だけで完結できる内容なのか」を熟考し、判断しないといけないようですね。