広がりを見せるインフルエンサーマーケティング、その実態に迫る

株式会社Gushcloud Japanと株式会社D2Cが共同で、株式会社マクロミルのインターネットリサーチを使用してインフルエンサーマーケティングに関する調査を実施しました。

日本の企業・自治体におけるインフルエンサーマーケティングの浸透度や活用実態を測ることが今回の調査の目的です。

広報・マーケティング・プロモーション業務に携わる1,569名から回答を得ました。

【インフルエンサーマーケティングの実施経験】
インフルエンサーマーケティングの実施経験率は、海外やインバウンドを担当する企業のマーケターで最も高く、6割を超えました。一方、国内のみの担当者、地方自治体や官公庁の海外/インバウンド担当者では3割程度が実施経験ありと回答したようです。

【インフルエンサーマーケティングの実施目的】
インフルエンサーマーケティングは、認知拡大・興味喚起・理解促進をはじめとして様々な目的で実施されていることも判明しました。

【インフルエンサーマーケティングの効果確認指標】
効果確認指標としては「ビュー数」が最も多く5割を超える結果に。
以降は「リーチ」、「認知度」、「エンゲージメント」が続きます。

【インフルエンサーマーケティングの効果】
調査によると、実施経験者の5割以上が、その効果を実感しているということです。

インフルエンサーマーケティングは海外向けという傾向がみられていましたが、国内にも広がりはじめ、広告塔は芸能人よりユーザーに近しいインフルエンサーへと変化しつつあるようです。

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